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雨漏りした家の資産価値はどうなる？小さな雨漏りでも早めの修繕を
「雨漏りしてしまった家の資産価値はどう変わるのかな‥‥」と悩んでいませんか？将来的に家を売却する場合、売値は家の資産価値が主な指標となります。そのため、できるかぎり家の資産価値を維持できたら良いですよね。
そこで今回は、家の資産価値を維持するための雨漏り修繕方法や業者を選ぶポイントについてわかりやすく解説していきます。
この記事を読めば、あなたの家の資産価値を守るための「具体的な方法」がわかるので、何をするべきかが明確になります。すでに雨漏りが発生している場合は、今回紹介する対処方法を参考にして早めに行動しましょう。
雨漏りは家の資産価値を下げる
雨漏りした家の資産価値は、一般的な家と比べて下がりやすく、不動産売却で不利になります。たとえば、あなたが中古住宅を購入する場合、不具合のない家と雨漏りした家があるとしたら「不具合のない家」を選びますよね。
雨漏りした家は、売却できたとしても大幅に値下げせざるを得ないほか、長期にわたって売却できないリスクが高まります。
したがって、将来的に家を売却する場合は、雨漏りによる被害拡大をできるだけ抑え、資産価値を下げない方法を実践することが不可欠です。
仮に、雨漏りを長い間放置すると修繕費用が割高となるので、できるだけ早めに対処しましょう。
雨漏りが発生しやすい箇所
雨漏りの被害拡大を抑えるために、まずは雨漏りが発生しやすい箇所を知り、早期発見することが重要となります。雨漏りが発生しやすい箇所は、次のとおりです。
・屋根材
・外壁材
・バルコニー
では、それぞれの特徴を簡単に見てみましょう。
（1）屋根材
屋根材は、家の中で最も雨漏りが発生しやすい箇所と言えます。屋根材における雨漏りの原因は、主に以下の3つが挙げられます。
・経年劣化
・自然災害
・お手入れ不足
屋根材は紫外線や雨風によって経年劣化し、ひび割れが生じたり退色したりします。そして、経年劣化が進むにつれて屋根材の防水性が乏しくなり、雨が室内に伝わりやすくなります。
また、台風や大地震によって屋根材が破損するケースも少なくありません。外部からの衝撃によって屋根材に破損が生じた場合、破損した箇所から雨漏りが発生します。
一方、屋根の軒樋に枯れ葉や土埃が詰まると、オーバーフローを引き起こし雨漏りが発生することも。しばらくの間、樋のお手入れを行っていない場合は、排水機能の不具合によって雨漏りが発生しやすくなるので注意しましょう。
（2）外壁材
屋根材のほか、外壁材も雨漏りが発生しやすい箇所のひとつ。外壁材には、紫外線や雨風の影響を受けることで「ヘアークラック」とよばれる小さなひび割れが生じます。ひび割れ箇所を放置すると、雨水が入り込みやすくなり、結果的に雨漏りを引き起こします。
また、外壁材に付帯している換気口や窓枠の隙間から雨漏りが発生することも。その原因として、そもそもコーキングによる雨仕舞いがされていなかったり、コーキングが経年劣化により機能していなかったりするケースが挙げられるでしょう。
（3）バルコニー
バルコニーは、屋根材や外壁材に次いで雨漏りが多く発生する箇所です。雨漏りが発生する主なケースは、バルコニーにおける防水シートの劣化が原因として挙げられます。仮に、防水シートが機能しなくなると、雨水が天井や壁を伝って室内に伝わりやすくなります。
バルコニーの防水シートは紫外線や雨風の影響のほか、人の荷重によって経年劣化するので、15年〜20年で交換しなければなりません。しかし、防水シートの劣化に気付くのは「雨漏りが発生してから」というケースがほとんどです。
雨漏り箇所の上部がバルコニーである場合は、防水シートの劣化も視野に入れましょう。
雨漏りによる被害
冒頭でもお伝えしたとおり、雨漏りが発生すると家の資産価値は大幅に下がります。では、雨漏りによって具体的にどういった被害が発生するのかについて見てみましょう。
雨漏りによる被害は、大きく分けて以下の3つとなります。
・シロアリ発生による建物の倒壊
・漏電事故
・カビ増殖による健康被害
ひとつずつ簡単に解説します。
【被害1】シロアリ発生による建物の倒壊
シロアリは湿った木材を好む性質を持つので、雨漏りした木造住宅に大量発生します。シロアリが大量発生すると、家の構造体の基盤となる柱や床材が腐食するので、家の強度が大幅に低下します。最悪の場合、大地震が来たときに家が倒壊することも考えられます。
シロアリ発生のいちばん怖いところは、被害を目で確認できない点です。知らぬ間に被害に遭っていて、発見したときには取り返しのつかない事態に陥ってるということのないように定期点検・駆除処理を欠かさず行いましょう。
【被害2】漏電事故
雨漏りは、漏電事故を引き起こす可能性もあります。漏電事故とは、電気配線や電気器具の絶縁体の隙間に雨水が伝うことで発生する現象のことです。
漏電が起こると停電が発生し、生活に支障が出る恐れがあります。また、火災や感電などの重大事故にもつながりかねません。
雨漏りが起きている状態で「ブレーカーが落ちやすい」という場合には、漏電事故の発生率が高まるので早急に対処しましょう。
【被害3】カビ増殖による健康被害
雨漏りが発生すると室内に湿気がこもり、カビやコケ、ダニが増殖しやすくなります。菌の増殖は、呼吸器疾患や皮膚疾患などの健康被害を引き起こすので注意しなければなりません。
特に、小さな子供や高齢者がいる場合には、より一層の配慮が必要となるでしょう。
雨漏りが発生したら？今すぐやるべき対処方法2つ
雨漏りを放置すると、修繕費用が高くなるだけでなく、シロアリの発生や漏電事故などのあらゆる被害に発展するとわかりました。それらの被害を最小限に抑えるためにも、雨漏りが発生したら早急に対処しなければなりません。
雨漏りが発生した際の「今すぐやるべき対処方法」は、次の2つです。
・応急処置を行う
・調査・修理を業者に依頼する
ひとつずつ簡単に見ていきましょう。
（1）応急処置を行う
まずはできるかぎりの応急処置を行い、被害を最小限に食い止めることを最優先しましょう。応急処置の具体的な方法は、以下のとおりです。
・バケツやタオルで雨水を受け止める
・雨漏り箇所をブルーシートで覆う
・防水テープで雨漏り箇所を塞ぐ
室内の天井や壁から雨水が垂れている場合は、バケツやタオルを使って雨水を受け止めましょう。また、周辺の家具や床が濡れないようにブルーシートを被せると安心です。また、天井裏で雨漏りが発生している場合も同様、周囲をブルーシートで覆っておくと、被害拡大を一時的に防ぐことが可能です。
一方、雨漏りしている箇所を特定できる場合は、防水テープを用いて一時的に塞ぐと効果的と言えます。なお、応急処置をするにあたり高所作業が必要な場合は、安全を考慮して無理に対処することは控えましょう。
（2）調査・修理を業者に依頼する
できる範囲で応急処置を行ったら、プロの業者に雨漏り調査と修理を依頼しましょう。業者に依頼すれば、雨漏りを根本的に解決し、再発リスクを格段に減らすことができます。
業者に依頼すれば、以下のような調査方法によって雨漏りの原因を探ることが可能です。
| 調査方法 | 特徴 |
| 目視調査 | 屋根や天井裏など、目視によって雨漏り箇所を特定する |
| 散水調査 | 雨漏りしているであろう箇所に水をまき、雨漏り箇所を特定する |
| 発光液調査 | 水を含むと発光する特殊な液を用いて、雨漏り箇所を調査する |
| 赤外線サーモグラフィ調査 | 赤外線カメラを使用して、温度差の情報をもとに雨漏り箇所を調べる |
雨漏りの原因を確実に調査すれば、調査結果に応じて適切な修理を受けられます。家の資産価値を維持するためにも、根本的な解決を図れるプロに任せましょう。
業者を見極めるポイント3つ
雨漏り修理業者は数多く存在し、どの業者を選べば良いか迷いますよね。業者選びに失敗しないためにも、以下3つのポイントを押さえておきましょう。
・雨漏り修理の実績
・見積書の内容
・アフターフォローの有無
（1）雨漏り修理の実績
業者を見極める際には、口コミサイトを見て「修理実績」をチェックすることが不可欠です。雨漏り修理は「再発リスク」を伴うものですが、再発はできるかぎり避けたいものです。
再発リスクを減らすためにも、口コミを調査して実績のある業者を選ぶようにしましょう。
（2）見積書の内容
業者の良し悪しを見極めるのであれば、見積書の「金額」だけでなく「内容」にも目を向けましょう。本来、修理金額は項目ごとに細かく明記されているべきですが、修理金額を「一式」とまとめて明記している業者も存在します。
よって金銭トラブルを回避するためにも、見積書の内容を詳細まで明記しているかどうかを精査しましょう。
（3）アフターフォローの有無
どれだけ良い腕をもつ業者に依頼したとしても、「雨漏りは100%再発しない」とはかぎりません。万が一、修理後に雨漏りが再発した場合に備えて、アフターフォローの充実した業者を選ぶことが重要です。
アフターフォローの有無を確認する際は、フォロー内容や期間なども合わせて説明してもらいましょう。
まとめ
今回は、雨漏りした家の資産価値の変わり方や、資産価値を下げないための対処方法について詳しく解説しました。
雨漏りした家は、一般的な家と比べて資産価値が下がりやすい傾向です。もし将来的に雨漏りした家を売却するとなれば、売値が大幅に下がるほか、長期にわたって買い手が見つからないなど、不動産売却において不利な状況になりかねません。そのため小さな雨漏りでも早急に対処し、家の資産価値を守ることが不可欠です。
雨漏り修理を検討する際は、プロに相談して適切に対応してもらうことがポイント。業者を選ぶなら、修理実績や見積書の内容などをきちんと確認し、業者の良し悪しを見極めることも欠かせません。
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